“就職に強い大学”のチェックポイント

志望校を選ぶ際に、就職状況、就職指導体制は重要な指標の一つになる。
では、「就職に強い」大学であるかどうかをチェックするためには、どのような部分に気をつける必要があるのだろうか。

①就職関連データの正しい見方
就職関連データは、大学によってデータの算出方法が異なる。たとえば就職率は、「就職者数」÷「卒業生数-進学者数(大学院や他大学・専門学校への進学、留学)」で算出する方法が一般的だが、分母が就職を希望した学生に限定されている場合がある。この場合は、就職率は高めになる。また、「主な就職先」も、最新年度の卒業生の就職先に限定している大学もあれば、過去数年間の実績の大学もある。このように、就職関連データは、大学によってさまざまであることをきちんと認識した上で、客観的に確認することが重要だ。

②業種別状況や資格支援もチェック
将来就きたい仕事が明確な場合は、就職関連データの「業種別就職状況」に注目しよう。希望の仕事に就くためには、資格取得が条件になる場合もあるため、資格取得のサポート体制も重要なポイントになる。近年は専門学校とタイアップして、課外の資格対策講座を提供する大学も増えている。さらに、その資格の合格実績も大切。同じ目標を持つライバルが多ければ、モチベーションを高めることができるからだ。

③就職支援プログラムの充実度も重要
就職支援の柱となる「就職ガイダンス」が何年次から受講できるのか、開催数はどれぐらいか、その内容はどうなっているかは、よく調べておこう。また、実際に就職活動がスタートすると、初めての経験だけに、具体的な対処に迷う学生も少なくない。そうした場合に、個別相談に応じるような体制が整えられているかどうかも重要だ。そのほか、エントリーシートや履歴書の記入方法の指導、模擬面接、SPI(採用試験で用いられる適性検査)対策など、実際に役立つ指導が充実していると心強い。

④将来の進路によっては大学院進学も視野に
大手メーカーの研究開発職、技術職など、大学院修了者であることが、採用の“条件”になっている業種もある。さらに、臨床心理士や司法試験など、大学院に進まなければ取得できない資格も存在する。また、教職大学院、会計大学院、MBAなどもある。将来、これらの業種でリーダーとして活躍したいと考えている場合は、大学院進学を念頭に置いた大学選びをすることが大切だ。大学院の収容定員、進学率、カリキュラムの充実度などを調べておこう。


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