最近ではイクメンも増えているようだが、結婚しても仕事を続けたいと思う女性は多い。
会社選びの際には産休や育休制度、女性社員の割合などは知っておきたいポイント。それだけでなく、昇進をめざしてキャリアウーマンとしてバリバリ働きたい！という女性には、職場における昇進の平等性や総合職女性の勤続年数などもチェックすべき項目である。
女性の管理職が男性を上回る時代がやってきた
イオンは昨年、「日本一、女性が働きたいと思える会社にする。働きやすい環境を整えれば女性の能力をさらに活用できる。組織をより強くするために必要」との狙いから、部課長や店長など管理職に占める女性の割合を2020年をめどに50％に引き上げる方針を明らかにした。イオンでは、｢新卒入社時の男女比はほぼ同じだが、結婚や出産を機に退職する女性は多い｣という。同社は女性役員の比率を2020年に３割以上に高める目標を掲げており、女性活用に一段と踏み込む姿勢を発表した。
一方、日立製作所も、2020年を目処に女性社員を役員登用する事と、課長職以上の女性管理職を1000人規模にする事を発表している。
10年後の私、具体的な将来ビジョンを描いて就職活動にのぞもう
女性は結婚、出産、育児、介護など様々なライフステージを迎える。このようなライフステージにおいて、仕事と生活がうまく調和できるような体制作りを推進している企業こそ、女性にとって働きやすい会社と言えるだろう。さらに、仕事と家庭の両立に取り組む企業には国から助成金が出ることもあり、女性社員比率を高める企業は今後もますます増えそうな予感である。
就職活動に取り組む前に、一度、｢10年後の私はどうなっていたいか」という具体的なビジョンを考えてみてはいかがだろう。万が一「まずは一流企業で数年働いて、将来は玉の輿を狙って寿退社」という答えが出た女子は、志望理由で困ることが無いように、早い時期から就職活動に励むことをおすすめする。
（大岡陽子）